光産業技術振興協会（OITDA）は2018年3月12日、2017年度の光産業動向調査の結果を発表した。今回発表したのは、光産業の全出荷額（日本企業の海外生産を含む出荷額）および国内生産額の2016年度実績、2017年度見込み、2018年度予測（定性的評価）である。同協会は同調査を1980年から毎年実施している。調査結果は政府の関連機関が予算の策定などに利用している。
2017年度の光産業の全出荷額は前年度1.2％増の14兆4327億円を見込む（図1）。「2016年度が底。2017年度は回復期に入った」（光産業技術振興協会 副理事長・専務理事の小谷泰久氏）と言うように、ほぼ全ての分野で出荷額は前年より増加、または横ばいだった（図2）。2018年度もこの状況は続き、全出荷額は微増する見込みである。
図1 光産業全出荷額、名目GDP、電子工業国内生産額＋海外生産額の推移
名目GDPは内閣府発表資料より（29経済見通し及び財政運営 2017年12月19日）。電子工業国内生産額＋海外生産額の推移は、電子情報技術産業協会（JEITA）の発表資料より（電子情報産業の世界生産見通し 2017年12月19日）。
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