CPUの脆弱性問題が発覚し、更新ソフトウエアが配布されて以降、パソコン（PC）利用者の約2割に何らかの異常が発生したことが、日経 xTECHの独自調査で判明した。業務システムを動かすサーバーについては、性能低下や意図しない再起動の問題とサイバー攻撃のリスクを天秤にかけて、ソフトウエア更新を慎重に進めるケースが多い。
まずはPC利用者に何が起きているかを見てみよう。主に利用するPCについて、OSやアプリケーションソフトウエア、ファームウエアを対策済みのものに更新したかを聞いたところ、「分からない」を選んだ回答者を除く300人のうち、入手できるものを「すべて更新した」が33％、「一部だけ更新した」が35％だった。脆弱性問題に関心を寄せているのが9割強という回答者群のため対応も早いようだ。
ただし、まったく更新していないという回答者も32％いた。PCの操作に不慣れで更新をしていない層のほか、不具合を警戒してベンダー推奨の更新を敢えて避けている層も一定数いるとみられる。
CPU脆弱性の問題が発覚してから、自分のPCにどんな問題が発生したかについて尋ねたところ、「特に問題は発生していない」とする回答者が約8割だった。残り2割のPC利用者には、何らかの異常があったということである。どんな異常があったのかについては、「動作が遅くなった」が14％である。
このほか「異常終了する頻度が増えた」「特定のアプリケーションソフトを利用できなくなった」がそれぞれ5％だった。「起動しなくなった」は4％である。
CPU脆弱性の問題を受けて、ITベンダーは「最大2割程度の性能低下がある」という評価結果を出している。それにもかかわらず8割のPC利用者が、性能低下を体感していないという。おそらく、PCで処理する内容によって影響の大小があることや、PCの利用中にCPUの使用率が100％に達する時間は短いことから、このような結果になったと思われる。
「自分のPCで既に実施したことや検討したことは何か」という質問に対しては、約2割が何らかの対策を取ると答えた。その内訳は、「OSやアプリケーションソフトの再インストール」（9％）や「PCの買い替え」（9％）である。それに「利用するアプリケーションソフトの変更」（6％）、「メモリの増設などPCの増強」（3％）が続く。
