最も利用者が多いのはTwitterの39.9％だが、Facebookも24.2％と接近しつつある――。震災でソーシャルメディアの個人利用に弾みがついた。社員の不用意な書き込みによる情報漏洩リスクも高まっており、企業が自社に適した利用ガイドラインを作るべき時が来ている。まずはシステム部門が先行してソーシャルメディアを使い、利点やリスクを見極める目を養うべきだろう。そこで、日経コンピュータ誌がIT技術者によるソーシャルメディアの利用実態を緊急調査してみた。
東日本大震災の前後でソーシャルメディアに対する認識が大きく変わり、利用者の約3割が「既存メディアと同等以上」に信頼するようになった。ただし、デマや誤った情報が広がりやすいと指摘する利用者も6割を超えていた――。
日経コンピュータ誌が、日経BPコンサルティングやIT総合情報サイト「ITpro」と共同で、IT関連業務に携わる人（以下、IT技術者）が大半を占めるITproの登録会員に調査したところ、こんな現実が浮かび上がってきた。調査期間は2011年4月20日から4月28日、有効回答数は4003である。
最も利用者数が多いのはTwitter
IT技術者の間で、主なソーシャルメディアのうち最も利用者数が多かったのはTwitter（39.9％）で、mixi（31.6％）、Facebook（24.2％）が続く（図1、Twitterとmixi、Facebookの一般的な普及状況については連載第1回の別掲記事「3大ソーシャルメディアの実像」を参照）。どれも使っていないと回答したのは44.6％で、IT技術者の過半数が何らかのソーシャルメディアを利用していることが明らかになった。
利用目的は、ソーシャルメディアによって様々だ。
Twitterユーザーは「新聞やテレビよりも素早く情報を得られる」（48.3％）、「自身の考えや意見を自由に発信できる」（30.9％）ことなどを主な利用目的に挙げた（表1）。IT技術者は、Twitterを情報収集と発信のツールとして利用しているようだ。
一方で、mixiとFacebookは「友人や知人と気軽にコミュニケーションできる」ことを重視して利用している。
