日経クロストレンドは、技術、マーケティング、消費3分野の「トレンドマップ 2019冬」を作成した。変化が激しい3分野は多くのバズワードが飛び交うが、一時の流行でなく企業が中長期に注目すべきトレンド（潮流）を理解できるよう「将来性」と「現時点での経済インパクト」の2軸でマッピングした。

　両スコアは、日経クロストレンドのメディア活動で協力を得る約40人のアドバイザリーボードのメンバーに加えて、日経クロストレンド、日経トレンディ編集部員へのアンケートを2019年1月に実施して算出した。編集部が選定した技術16キーワード、マーケティング21キーワード、消費22キーワードそれぞれを認知する人に、そのキーワードの現時点での「経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ねて、1～5点でスコアリングした（選択肢名など詳細は記事最後に）。マップは右に行くほど経済インパクトが大きく、上に行くほど将来性が高い。2018夏に続く2回目の実施となる。

　前回調査と比べて将来性スコアが各分野で最も伸びたのが、技術は「キャッシュレス決済」と「5G」、マーケティング手法は「オムニチャネル」、消費は「お一人様」となった。

各分野で将来性スコアが最も伸びたキーワード（2018夏調査との比較）

　マップを読み解く例として、技術マップを見てみよう。一番右にあるのは、「スマートフォン」だ。経済インパクトスコアは5点満点中の4.81と前回の4.90とほぼ変わらない。

技術マップ

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　企業にとっては、最も重視すべき顧客接点となりつつあり、例えばセブン-イレブン・ジャパンは18年6月に提供を開始した「セブン-イレブン アプリ」の利用をテレビCMでも訴求し、ダウンロード数は既に1000万件を超えた。ソフトバンク系のPayPay、LINE、楽天、NTTドコモなどが普及に力を入れるQRコード決済により、スマートフォンは決済端末としての役割も強まる。