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日本の自動車メーカーが収益悪化に苦しむ中、トヨタ自動車が2019年8月2日に発表した2019年度第1四半期（2019年4～6月）の連結決算は増収増益だった。世界販売台数も、前年同期の実績を上回った。
同日に会見したトヨタ副社長の吉田守孝氏は、「これまで取り組んできた構造改革、体質強化（競争力強化）の成果が出始めた」と述べた（図1）。
図1 トヨタ自動車副社長の吉田守孝氏
（撮影：日経Automotive）
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ただ、自動車業界にはCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）という技術トレンドが押し寄せており、各社との競争は激しさを増している。先端分野への研究開発投資など、収益を悪化させる要因は多い。
こうした状況を受けて吉田氏は、「慢心している状況にはない。構造改革、体質強化を中心とするクルマ造り改革を、今後も加速していく」と強調した。
トヨタのクルマ造り改革の中核となるのは、新たな開発・生産手法「TNGA（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー）」である。2015年にハイブリッド車（HEV）の「プリウス」に初適用し、現在では15車種の開発・生産をTNGAに切り替えた。世界で生産する車両の約30％（約300万台）を占める（図2）。
図2 TNGAの適用車
（出所：トヨタ自動車）
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吉田氏によるとTNGAの導入によって、「競争力は確実に上がった」という。具体的には、部品の共有化などを含むグルーピング開発によって、導入前より開発工数を約25％減らした。設備の共有化などによって、生産ライン当たりの設備投資額も約25％削減できた。
