環境は変わっても、「会議」の内実には変化なし
企業・組織のビジネス意思決定に欠かせない「会議」。コロナ禍を経ても、その重要性は変わらない。
もっとも、2020年4月に初めて緊急事態宣言が発出されたころは、経営層が1カ所に集まって行う経営会議の実施に支障が出た企業は多いだろう。その後、リモート会議ツールが普及し、場所に依存しない会議が実現された。そして現在は、業種・業態にもよるが、リアル会議を復活させる企業も増えているようだ。室内の人数制限、換気、アクリル板の設置など、十分な感染予防策を前提に、各社が試行錯誤を繰り返しながら会議の場の維持に努めている。
しかし、そんな今こそ考えておきたいことがある。それが会議自体の「質」の問題である。例えば、従来の会議で、次のようなシーンを見たことはないだろうか。
参加者の個人的経験や主観で議論が進んでいき、最終的に「声の大きさ」で結論が決まる。それを基に実施された施策は、根拠がないため成果につながらない……。
議論の場でなく、「レポート読み上げ」の場になっている。誰もが資料に目を落としたまま、静かに時間だけが経過する……。
そもそも会議前の準備が膨大。上司が会議で使う“美しい資料”を作り、出力するため、部下社員は前日からオフィスに泊まり込む。翌日の仕事は一日中手につかない……。
コロナ禍前の企業ではこうした光景がよく見られた。だが、あらゆる業務が変化したニューノーマル時代に、果たしてこのようなスタイルを持ち越してよいのか。時代遅れの“グダグダ会議”を脱却する方法について、考えてみたい。